Adobe Fireflyの著作権と商用利用｜生成AIの学習データ・注意点を解説

「Adobe Firefly」は、テキストから画像や動画を生成したり、既存画像をAIで編集したりできるAdobeの生成AIです。

Photoshopにも統合された「生成塗りつぶし」では、AIによる画像生成だけでなく、不要なものの削除や背景の追加など、さまざまな画像編集が可能になっています。

画像生成AIにはGPT imageやStable DiffusionやMidjourneyなど数多くのサービスがありますが、学習データの扱い、商用利用の可否、生成物の権利、補償範囲はサービスごとに異なります。

Adobe Fireflyは、商用利用しやすいように設計された生成AIです。ただし、「商用利用できる」ことと「著作権や権利リスクを一切気にしなくてよい」ことは同じではありません。

この記事では、Adobe Fireflyの学習データ、商用利用、生成物の著作権、パートナーモデル、IP補償、Content Credentialsについて、最新情報をもとにわかりやすく解説します。

Adobe Fireflyは商用利用できる？著作権で確認すべきポイント

Adobe Fireflyは、Adobe公式から商用プロジェクトに使用できるとされています。

一方で、商用利用できるからといって、すべてのケースで権利リスクがゼロになるわけではありません。入力するプロンプト、参照画像、既存作品との類似、使用するモデル、契約条件によって注意点は変わります。

本記事は、Adobe Fireflyの利用条件や著作権上の注意点を一般向けに説明したものです。個別案件の法的判断が必要な場合は、契約内容や利用地域に応じて専門家へ確認してください。

Fireflyで生成した画像は商用利用にも対応

Adobe Fireflyで生成した画像や動画は、商用プロジェクトに使用できます。広告、Webサイト、SNS投稿、プレゼン資料、商品説明画像など、仕事で使う素材として活用しやすいのが大きな特徴です。

ただし、Adobeの生成AIユーザーガイドラインや各機能の利用条件に違反する用途では使用できません。第三者の著作権、商標権、プライバシー権、パブリシティ権などを侵害する使い方も避ける必要があります。

最新の商用利用条件は、Adobe Firefly公式FAQで確認できます。

以前は「ベータ版は商用利用不可」と説明されることもありましたが、現在は「製品内で特に明記されていない限りBeta機能も商用利用可能」という扱いに更新されています。

Fireflyが学習しているコンテンツの内容

Adobe Fireflyモデルは、商用利用しやすい生成AIとして設計されています。その理由のひとつが、学習データの扱いです。

Adobeは、Fireflyモデルのトレーニングに、ライセンス済みコンテンツや著作権が切れた一般コンテンツなど、学習に使用する権利または許可のあるコンテンツを使用していると説明しています。

Adobe Stockは、Adobeが運営するストックフォト・素材サービスです。Adobeは、FireflyのトレーニングにAdobe Stockコンテンツが使われる場合、コントリビューターに報酬を支払うと説明しています。

また、AdobeはFireflyモデルのトレーニングにユーザーのコンテンツを使用しないこと、Webサイトや動画ホスティングサイトから収集したコンテンツをトレーニングに使わないことも説明しています。

詳しくはAdobe公式のAdobe Fireflyによる生成AIへのアプローチで確認できます。

Fireflyで生成した画像の著作権はどうなる？

Adobeは、Fireflyで作成したコンテンツの所有権や著作権を主張しないと説明しています。つまり、Adobeが生成物を自社のものとして扱うわけではありません。

ただし、生成AIで作った画像や動画に必ず著作権が発生するとは限りません。著作権は、人間の創作的な表現がある場合に認められるものです。

たとえば、単に短いプロンプトを入力して偶然出てきた画像と、構図・要素・修正指示・仕上げ加工を人間が具体的に設計した画像では、創作的な関与の度合いが異なります。

また、生成物が既存の著作物と類似し、その既存著作物に依拠していると判断される場合は、著作権侵害が問題になる可能性があります。

文化庁の「AIと著作権に関する考え方について」でも、AI生成物の利用段階では、既存著作物との類似性や依拠性が問題になる場合があるとされています。

そのため、商用利用では次のような使い方を避けたほうが良いでしょう。

画像を元に画像生成するimg to imgはアップロード画像の権利に注意

Fireflyに画像をアップロードし、その画像を元に新たな画像を生成する「構成参照（img to img）」という機能があります。

この機能は下図のようにアップロードした画像の構図やスタイルなどをAIが解析し、その情報を元に画像を生成してくれます。

画像をアップロードして生成する場合、アップロードする画像の権利確認が必要です。自分が著作権を持つ画像、使用許諾を得ている画像、または利用条件上問題のない画像を使いましょう。

他者のイラスト、写真、ロゴ、キャラクター、商品画像などを無断で参照画像として使い、似た画像を生成する使い方は避けてください。

生成結果だけでなく、入力に使った素材にも権利リスクがある点に注意が必要です。

パートナーモデルはFireflyモデルと分けて考える

Adobe製品では、Adobe独自のFireflyモデルだけでなく、Adobe以外の企業が提供するパートナーモデルを選べる機能があります。

パートナーモデルの例として、Google、OpenAI、Black Forest Labs、Luma AI、Runway、Topaz Labs、ElevenLabs、Klingなどのモデルがあります。

Adobe Fireflyモデルとパートナーモデルの違い

パートナーモデルはAdobeが開発したモデルではありません。

そのため、Adobe Fireflyモデルと同じ学習データ、同じ生成傾向、同じ補償範囲であるとは限りません。

項目	Adobe Fireflyモデル	パートナーモデル
開発元	Adobe	Adobe以外の企業
学習データの考え方	Adobeが商用利用しやすい設計として説明	モデルごとに異なるため確認が必要
利用できる場所	Firefly、Photoshop、Illustratorなど	FireflyやAdobe製品内の一部機能
モデル選択	Adobe独自モデルを選択	モデル選択画面などから選択
商用利用	Betaラベルなし機能は商用利用可	Adobe製品内で使えても、案件に適しているか確認が必要
補償	対象契約・対象機能によりIP補償の対象になる場合がある	Fireflyモデルと同一とは限らない

業務で使う場合は「どのモデルを使ったのか」「どのアプリ・機能から書き出したのか」「入力に使った参照画像やプロンプトに問題がないか」を確認しておくと安心です。

パートナーモデル利用時のデータ扱い

Adobe公式ヘルプでは、パートナーモデル利用時でも、ユーザーのコンテンツがAdobeモデルやパートナー生成AIモデルのトレーニング（学習）に使用されることはないと説明されています。

一方で、生成処理に必要な最小限のデータとして、入力したテキストプロンプトや、生成をガイドするためにアップロードした参照画像・参照動画ファイルが共有されると説明されています。

機密性の高い素材、公開前の案件、クライアントから預かった未公開データを使う場合は、使用するモデル、社内ルール、契約条件を確認してから利用しましょう。

パートナーモデルで確認すべきこと

Adobe製品内で選べるからといって、すべてのパートナーモデルを同じ条件で扱えるわけではありません。商用利用では、Fireflyモデルとパートナーモデルを分けて考えることが重要です。

IP補償は誰でも全額補償される仕組みではない

Adobe Fireflyには、企業向けにIP補償が用意される場合があります。IP補償とは、対象となるFirefly出力について、第三者の知的財産権を侵害したという請求を受けた場合に、契約条件に基づいてAdobeが一定の補償を行う仕組みです。

ただし、これは「Fireflyを使えば誰でも全額補償される」という意味ではありません。対象となる契約、プラン、機能、書き出し方法、利用条件を満たす場合に限られます。

AdobeのProduct Descriptionでも、Firefly IP補償は、Adobeとの契約が該当ページを参照している場合に、対象機能・対象サーフェス・対象書き出しイベントが適用されるという立て付けになっています。

最新の対象条件は、Adobe公式のFirefly IP の補償で確認できます。

IP補償は、個人ユーザーを含むすべての利用者に自動で付くものではありません。法人契約や対象プランの有無、使用した機能、出力方法によって扱いが変わります。

IP補償の対象になりやすいもの・対象外になり得るもの

IP補償を理解するうえでは、「Fireflyで生成したか」だけでなく、「どの契約で」「どの機能を」「どの方法で出力したか」を確認する必要があります。

確認項目	注意点
契約・プラン	対象となる法人契約や対象プランか確認が必要
使用機能	対象機能に含まれるか確認が必要
使用モデル	Fireflyモデルかパートナーモデルかで扱いが異なる場合がある
出力方法	対象アプリや対象書き出しイベントを満たす必要がある場合がある
入力素材	権利のない画像や動画を入力した場合は補償対象外になり得る
権利の種類	著作権以外の商標権、肖像権、プライバシー権などは別途確認が必要

特にパートナーモデルの補償範囲は、Adobe Fireflyモデルと同一とは限りません。業務で納品物に使う場合は、使用モデルと出力条件を記録しておくと説明しやすくなります。

Adobe Firefly エンタープライズ版とは

Adobe Firefly エンタープライズ版（Firefly for Enterprise）は、企業向けに提供される生成AI関連のサービスです。Adobe Creative Cloud各種ソフトや、Adobe Expressなどで生成AIを業務利用しやすくするための機能や管理機能が用意されています。

企業で生成AIを導入する場合は、個人利用よりも権利確認、情報管理、承認フロー、社内ルールが重要になります。Fireflyのエンタープライズ向け機能は、こうした業務利用を前提に設計されています。

エンタープライズ版の料金は？

Fireflyのエンタープライズ向け機能やIP補償は、一般向けに一律の固定価格が公開される個人プランとは異なり、法人契約の内容によって変わります。

導入を検討する場合は、Adobeの法人窓口や販売パートナーへ問い合わせ、利用したい機能、補償範囲、生成クレジット、管理機能を確認する必要があります。

Adobe CCの法人版の価格については以下の記事をご覧ください。

生成AIによる倫理的問題に対する対策

Adobe Fireflyは、著作権だけでなく、倫理的な問題にも配慮して設計されています。

Adobeの生成AI機能にはユーザーガイドラインがあり、違法・有害・欺瞞的な用途や、第三者の権利を侵害する用途は禁止されています。

AIコンテンツを生成するモデルの安全性やバイアスは継続的にテストされ、問題のある出力を抑えるための仕組みが導入されています。

Fireflyで生成できない・避けるべきコンテンツ

Adobe生成AIユーザーガイドラインでは、以下のようなコンテンツの作成や共有が禁止されています。

たとえば、暴力的な単語、性的な表現、差別的な表現、第三者の権利を侵害する可能性がある内容を含むプロンプトは、ユーザーガイドライン違反として生成がキャンセルされることがあります。

「なんでも自由に生成できる」わけではありませんが、その分、一般ユーザーや企業が安心して使いやすい仕組みになっています。

有名人・ブランド・キャラクター名のプロンプトに注意

Fireflyでは、有名人、ブランド、企業名、キャラクター、著名な作品名などを含むプロンプトで生成できない場合があります。

これは、著作権、商標権、肖像権、パブリシティ権などのリスクを避けるためです。Fireflyで生成できた場合でも、商用利用する前には既存作品やブランドに似ていないか確認しましょう。

特定の作家名や作品名を入れて「その人の画風に似せる」「有名キャラクター風にする」といった使い方は避けるべきです。

詳しくはAdobe公式のFireflyの既知の制限でも確認できます。

Content Credentialsによるコンテンツの透明性

Fireflyによって生成されたAIコンテンツには、Content Credentialsが自動的に適用される場合があります。

Content Credentialsは、コンテンツの作成方法や編集履歴を示すメタデータです。Adobe公式では、デジタルコンテンツの「成分表示」のようなものとして説明されています。

従来はCAI（Content Authenticity Initiative）という取り組み名で説明されることが多くありました。

Content Credentialsとは何か

Content Credentialsは、デジタルコンテンツの来歴を確認しやすくするためのメタデータです。

AIが作った写真や動画が現実に見えるようになってきているため、そのコンテンツがどこで作られ、どのように編集され、AIが使われたのかを判断する材料が必要になっています。

Adobe FireflyとAdobe Firefly APIで生成されたコンテンツには、Content Credentialsが自動的に適用されると説明されています。

詳しくはAdobe公式のContent Credentialsの概要で確認できます。

Content Credentialsを確認することで、「AIで生成されたのか」「どのツールで編集されたのか」「どのモデルが使われたのか」といった情報を判断しやすくなります。

CAIはAdobeが主導して立ち上げた取り組みですが、Adobeだけの規格ではありません。ニュースメディア、カメラメーカー、テクノロジー企業などが参加し、デジタルコンテンツの透明性を高めるために活用されています。

Content Credentialsの確認方法

Content Credentialsは、対応しているWebサイトや検査ツールで確認できます。

Webブラウザから無料で使えるVerifyを使うと、画像に付与されたContent Credentialsを確認できます。

Verifyで確認する方法は以下の通りです。

1. Verifyの画像アップロードページを開く
2. 画面上にファイルをドラッグ＆ドロップ
3. 概要タブと検査タブを切り替えて情報を確認する

Content Credentialsは著作権侵害の有無を保証するものではない

Content Credentialsは、AI生成や編集履歴を示す透明性の仕組みです。

ただし、Content Credentialsが付いているからといって、その画像が著作権侵害していないことを保証するものではありません。

たとえば、生成に使った参照画像に問題がある場合や、生成結果が既存作品に非常に似ている場合は、Content Credentialsが付いていても権利確認が必要です。

Content Credentialsは「何が使われたかを確認しやすくする仕組み」であり、「法的に安全であることを証明する仕組み」ではない点を理解しておきましょう。

Adobe Fireflyの著作権・商用利用に関するよくある質問

まとめ：Fireflyは商用利用しやすいが、使用モデルと入力素材の確認が重要

Adobe Fireflyは、商用利用しやすいように設計された生成AIです。Fireflyモデルはライセンス済みコンテンツなどを中心に学習しており、AdobeはFireflyで作成したコンテンツの所有権を主張しないと説明しています。

一方で、「著作権を一切気にしなくてよい」というわけではありません。商用利用では、入力するプロンプト、参照画像、既存作品との類似、使用するモデル、補償範囲を確認する必要があります。

現在ではAdobe製品内でパートナーモデルを選べる場面が増えています。Adobe Fireflyモデルとパートナーモデルは分けて考え、案件に応じて使い分けましょう。

Fireflyは、学習データや透明性に配慮された生成AIです。正しく使えば、商用制作やクリエイティブワークを大きく効率化できます。

ただし、生成AIの権利まわりは今後も変わる可能性があります。重要な案件では、使用したモデル、プロンプト、参照画像、出力方法を記録し、最新のAdobe公式情報と契約条件を確認しながら活用しましょう。

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最新のAdobeソフトで使えるAI機能については以下の記事でまとめています。